PR担当者らに対する不満の種について、先週、ジャーナリストに意見を聞いたところ、現代のテクノロジーによる通信手段の手軽さのせいで、レポーターたちの多くはPR担当者からのリリース情報の売り込みに悩まされているという。その情報の多くは誤ったリサーチ結果に基づいているらしい。

しかし、レポーターたちだって、文句を言える立場ではないのではないか。それを確認するべく、また、公平を期すべく、米DIGIDAYはPR担当者らにインタビューをした。

質問はこうだ。「レポーターたちと仕事をする際、もっとも腹立たしいことは何か」。彼らの回答を紹介する。

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間違いを認めないレポーター

「明らかに間違っている情報を訂正しようとしない。全国紙のある記者は、偽の匿名で、組織の内部情報に基づいた記事を書いた事実を認めた。しかし、 その記事がまったくのデタラメであることを認めているのにもかかわらず、彼は訂正することを拒否した。実際には信頼できる証言を手にしていたにもかかわらず。誤報を支持するために彼はその証言を無視したのだ」－PRエージェンシー

クリック稼ぎの釣りネタ

「現代のジャーナリストには本当にうんざりさせられる。ある記事が『クリック数を稼ぐか稼がないか』、彼らはそのワンパターンの意思決定に依存しすぎている。「より多くの読者に読まれなければ」というプレッシャーがあることは理解できる。しかし、より多くの読者に読まれればよいというわけでもない。PRに携わる多くの人は、この問題をいかに解決するか、ジャーナリストたちと議論するべきだと思う。現状、多くの企業が生活者にブランドストーリーを伝えるため、自社のプラットフォーム（オウンドメディアやソーシャルメディアアカウントなど）に頼る理由がそこにある。生活者にブランドメッセージを届けたいがために、あえて下品な見出しを付ける必要はあるのだろうか。そのために、記事の内容に傷をつけることになったとしても？」 －スポーツニュースPR

スペルミス

「スペルと文法的な間違いはオンラインニュース記事ではますます顕著になっている。名前やタイトルの間違いがもっとも一般的だが、会社名が間違っているケースも目にする。どんなに評判の良いパブリッシャーでも、こうした間違いは起こる。しかし、たとえ小さなスペルミスであっても、 我々のクライアントやその幹部にはきわめて大きな負の影響力を及ぼす。もちろん、我々はジャーナリストに対し、間違いを指摘するメモを送信する。CEOの名前が誤って表記されている場合は、早急に訂正してもらわなければならない！ なぜなら、我々のクビがかかっているからだ！」－広告代理店PR

意図

「ジャーナリストがある意図をもって取材をしている場合、そして、（取材前に）ほぼ書きあがった記事がある場合、彼らがわれわれに求めているのは、『自分の意図』と記事の『切り口』の裏付けとなるコメントだけだ。経験を積めば積むほど、わたしたちはそのようなジャーナリストを簡単に見分けることができるようになる。しかし、経験が浅いPRパーソンは、毎回彼らにひどい目に合わされる」－テック系PR

締切りギリギリの電話

「『XXは、この記事に対する私の問い合わせに返事をしなかった』という一文を見ることほどイライラさせられることはない。午後5時53分にメールを送ってきて、午後6時に記事を配信するなんて、実にいい加減な話だ。電子メール、テキストメッセージ、電話、DM等を使えば、私にコンタクトをとることなど簡単なはずだ。本当に私と連絡を取りたいのであれば、締め切り前に余裕をもってコミュニケーションをとるべきじゃないか？」－メディア企業PR

すっぽかす

「彼らが時間に追われているのは分かっている。しかし、できるだけ対面での打ち合わせ時間を確保するよう努めている。往々にして彼らはこう言う。『連絡をいただければ、打ち合わせの時間を確保しますよ』。しかし、その後、いくらこちらから連絡をしても、返事をくれない場合がよくある。どうしても打ち合わせの時間を割くことができないのであれば、断りの連絡をしてほしい。われわれは上司に状況を報告しなければならないのだ。－デジタルメディアPR

会社独自のロゴや企業スローガンを無視する

「われわれが提供した（クライアント企業の）スローガンやロゴを使用せず、代わりに自分たちで作ったものを使うケースが後を絶たない。これはPR会社にとって非常に迷惑な話だ。そもそもわれわれはこのような『罰」を受ける言われはない。仮にもジャーナリストであるならば、そのことの問題性を理解していて当然なのに」―PRエージェンシー

時間の無駄

「多忙なシニアエグゼクティブに30分の時間を取ってもらい、40分間の公式インタビューをセットしたのに、話の筋が台無しになっていたり、酷い場合はインタビューの内容がまったく使われていないということがある。本当に最低だ」。―メディア企業PR

有名ブランドに取り入る

「規模が大きく、マーケットをけん引するようなブランドに対して、メディアの人間がいかにゴマをすっているかを見るのは腹立たしいものだ。ある時、メジャーな新聞社がGoogleに対し、彼ら（Google）のクライアントの新しい製品を新聞紙上でいかに紹介するか、その方法を提案していた。メディアはより力をもつプレイヤーに対して不公平にも自ら手を差し伸べることがある。極めて反競争的だ」―PRエージェンシー

採用されなかった記事の謎

「記事が採用されず、その理由を教えてもらえない（もしくは、インタビューが行われた後でその記者から何の連絡もない）時ほど我慢ができないことはない。PR担当として、こうした事態が起こることは理解できるが、事前に連絡をもらえれば、こちらも社内に報告できるのに」－雑誌PR

Lucia Moses（原文 / 訳：Conyac）