PUBLISHING IN THE PLATFORM ERA

ジョブズ夫人が取り組む、アトランティック再建の光と影 :コロナ禍と大統領選を経て

ドナルド・トランプ米大統領は9月、まとまりのない記者会見で、アトランティック(Atlantic)は「二流雑誌」「落第点の雑誌」「もう先は長くない三流雑誌」だと激しく非難した。

これはいつものメディアバッシングで、通常はCNN、ニューヨーク・タイムズ(The New York Times)、ワシントン・ポスト(The Washington Post)など、もっと大きなメディアが妄言の餌食になる。しかし、これはアトランティックの神経に障った。編集長のジェフリー・ゴールドバーグ氏が自ら、トランプ氏は戦死した米軍兵士を「負け犬」「いいカモ」などと繰り返し中傷したと報じていたのだ。

この記事が9月3日に公開され、トランプ氏が激怒したことで、163年の歴史を持つアトランティックは再び全米の注目を集めた。そして現在、19世紀以来でもっとも米国文化に大きな影響を与えている。「私のやり方は極めて単純だ」と、ゴールドバーグ氏は話す。「我々はあまりに小さい存在なので、とてつもなく大きなことをやるしかない」。

トランプ氏のスクープによって、アトランティックの重要性が再認識されただけでなく、収益にも良い影響が出た。アトランティックは9月、約6万人の有料購読者を獲得。1カ月の新規獲得数としては、2019年9月にペイウォールを設定してからの最高記録だ。2019年9月以降、アトランティックは約37万人の購読者を獲得している(現在の購読者数は約65万人)。

若干の値引きを考慮に入れても、新規事業であるサブスクリプションビジネスはおそらく、年間2000万ドル(約20億円)前後の売上をもたらしている。「我々は入念に準備し、大胆で野心的な記事を発表するというやり方を好むが、市場は今、まさにそれを求めている」と、ゴールドバーグ氏は話す。

サブスクリプションが大金をもたらした背景には編集部の猛攻がある。方向の定まらないニュースの瞬間が訪れたとき、読者が立ち止まり、その意味を理解できるよう手助けすることで、アトランティックは差別化を図ってきた。米国人の多くがまだ新型コロナウイルスを真剣に受け止めていなかった2月24日、ジェームズ・ハンブリン氏は「あなたが新型コロナウイルスに感染する可能性は高い(You’re Likely to Get the Coronavirus)」という記事を投稿し、インターネットで話題をさらった。科学担当記者のサラ・ザン氏とエド・ヨン氏はパンデミック中、信頼性の高い記事を書き続けた。その内容は多岐にわたり、「米国はいかにしてパンデミックに敗北したのか(How The Pandemic Defeated America)」など、目が覚めるような記事もあった。コムスコア(Comscore)によれば、アトランティックのトラフィックは3月に最大となり、月間ユニークビジター数は約6500万人を記録した。

こうして認知度が高まり、アトランティックは多くのメディアが共有するひとつの目標へと向かい始めた。広告に支えられた企業から読者売上を主な収益源とする企業に進化するという目標だ。

しかし、この幸せな物語の裏には、聞き覚えのある厳しい現実が隠されている。パンデミック中、広告は不足状態に陥り、ライブイベント産業は急停止した。そして、アトランティックは5月、従業員68人(全従業員の約20%)のレイオフに踏み切った。アトランティックにとって、ライブイベントはもっとも頼りになる収益源で、パンデミック以前、売上全体の20%前後を占めていた。アトランティックは年間数百万ドル(数億円)の損失を計上。これは広告ビジネスの減退が一因だが、2017年、エマーソン・コレクティブ(Emerson Collective)が株式の過半数を取得して以降、編集、製品部門に積極投資していることも原因だ。エマーソン・コレクティブは、Appleの創業者スティーブ・ジョブズの妻だったビリオネアの投資家ローレン・パウエル・ジョブズ氏が率いる組織だ。……【 🔒 この記事は会員限定記事です。】

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