DIGIDAY［日本版］がお届けする、2020年・2021年の年末年始企画「IN/OUT 2021」。この企画では、我々が開催してきたさまざまなイベントでお世話になった、日本のブランドおよびパブリッシャーのエグゼクティブたちへ、新しい1年にトレンドイン・トレンドアウトするであろう事象について考えを伺った。
2021年にも、新しいトレンドは生まれ、役目を終えたトレンドは忘れ去られていく――。
DIGIDAY［日本版］がお届けする、2020年・2021年の年末年始企画「IN/OUT 2021」。この企画では、我々が開催してきたさまざまなイベントでお世話になった、日本のブランドおよびパブリッシャーのエグゼクティブたちへ、新しい1年にトレンドイン・トレンドアウトするであろう事象について考えを伺った。
テレビ大阪の編成・制作・IT・新規事業で取締役を務める三宅耕二氏の回答は、次のとおりだ。
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――2020年を総括すると、どんな1年でしたか？
新型コロナ禍で、テレビ局の抱える潜在的な課題が浮き彫りになった年。イベント拡大を軸にした放送外収入獲得に急ブレーキがかかり、在宅率アップによる視聴率の底上げという追い風が吹いたにも関わらず、外出自粛で番組制作がままならず、広告環境も悪化し、収益が悪化した「悲しい年」でもある。旧来の発想ではテレビ離れが進む現状を打破できず、デジタル戦略の推進が欠かせないことを改めて実感した年となった。
――2021年、必ず押さえておきたいと思う、新しいトレンドは？
アフターコロナの視聴者の変化を徹底的に分析すること。テレビをリアルタイムで見ない人が年々増加しており、ウィズコロナ、アフターコロナ時代にどんな変化があるのかを見極め、①リアルタイムでテレビを見てもらう新たな仕掛け、②オンデマンドで視聴したい人向けの新サービスの2点を考えぬく。
――2021年、もはや時代遅れと思える、既存のトレンドは？
会社で働くことが当たり前という価値観。現場仕事が多く、リモートワークは困難とされたテレビ局も在宅勤務に目覚めた1年だった。押印など、デジタルで代替できる業務も浮き彫りになった。在宅勤務が円滑にできる、真の意味での働き方改革につなげる好機だと思う。
– 年末年始企画 ［IN/OUT 2021］ Brands の回答一覧
– 年末年始企画 ［IN/OUT 2021］ Publishers の回答一覧
Edited by DIGIDAY［日本版］編集部
