2021年にも、新しいトレンドは生まれ、役目を終えたトレンドは忘れ去られていく――。

DIGIDAY［日本版］がお届けする、2020年・2021年の年末年始企画「IN/OUT 2021」。この企画では、我々が開催してきたさまざまなイベントでお世話になった、日本のブランドおよびパブリッシャーのエグゼクティブたちへ、新しい1年にトレンドイン・トレンドアウトするであろう事象について考えを伺った。

2020年を締めくくる一番最後の投稿として、DIGIDAY［日本版］で編集長を務める長田真にも、同じ質問で回答してもらっている。その内容は、次のとおりだ。

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――2020年を総括すると、どんな1年でしたか？

ブランドとパブリッシャーの関係性が、テクノロジーの進化によって、いかにディスラプトされてきたのか？　それがDIGIDAYの追い求める大きなテーマのひとつです。コロナ禍が吹き荒れた2020年。その関係性にも、大きな変化がありました。

まず言えるのは、両者がよりダイレクトな形で関係を構築する機会が増えてきたということです。たとえば、広告が打ちにくい状況のなかで、アフィリエイトなどの「直接的に販売を支援する」仕組みでつながったり。真偽定かでない情報が錯綜するなか、「広告の出し先を意図的に選択する」動きが強まってきたり。そんななか、ブランドとパブリッシャーの関係は、単純に広告を売り買いするドライなものではなく、ビジネスパートナーという意味合いがより強まってきたように感じます。

また、その一方、それぞれの企業の独立性を保つために、ユーザーから直接収益を得ようとするD2C的な動きも、ブランドおよびパブリッシャーのあいだで確実に広がってきました。こちらに関して、大きな成功を収めているところは、まだ少ないかもしれません。ですが、インターネットの生い立ちそのものがD2Cの思想に近いものであることを考えると、デジタルの時代においては「いずれ着手しなくてはいけなかったもの」といえるでしょう。まさに、「生殺与奪の権利を他人に握らせるな」といえます。

コロナ禍は、多くのブランドやパブリッシャーにも、いままでにない恐るべき影響をもたらしました。それによって、たしかに甚大な被害を受けたかもしれません。ですが、その分、個社の生命力が増し、お互いに共生する術を編み出しつつあるように感じます。

――2021年、必ず押さえておきたいと思う、新しいトレンドは？

ブランドとパブリッシャー、そしてユーザーの関係性はこれまで、確実に均衡なものではありませんでした。以前はブランドとパブリッシャーの勢力ばかりがやたらと大きく、ユーザーはある意味、搾取されていたといえるかもしれません（しかも、ブランドとパブリッシャーの両者も、あまり交わる必要性がなかった）。

ですが、インターネットの普及以降、ユーザーの逆襲がはじまりました。その動きのなか、いまやブランドとパブリッシャー、そしてユーザーが均衡に力を保ち、お互いに共存共栄できる世界が生まれようとしているのを感じます。そのトレンドをしっかり見据えて、今後はビジネスプランに落とし込むべきでしょう。

――2021年、もはや時代遅れと思える、既存のトレンドは？

ユーザーの逆襲は、たしかにはじまっていますが、あまりにも行き過ぎた「ユーザーファースト」は、やはり害悪をもたらすのではないかと考えます。GAFAMを糾弾する人々は、まさにそこを危険視しているのでしょうし、ユーザーの声ばかりを聞きすぎると結局「どこかで見たもの」にしかならないことが多いです。三勢力が拮抗し、均衡を保つ、「天下三分の計」状態を目指すのが理想ではないでしょうか。

– 年末年始企画 ［IN/OUT 2021］ Brands の回答一覧
– 年末年始企画 ［IN/OUT 2021］ Publishers の回答一覧

Edited by DIGIDAY［日本版］編集部