明るい未来、という表現はやや陳腐だが、2022年はコロナ禍を踏まえて次のフェーズに進む「新たな1年」になると、誰もが考えていたのではないだろうか。

しかし、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、世界的な景気低迷とそれに伴う広告・メディア支出の混乱など、波乱に満ちた1年となった。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに、2022年をどのように受け止め、2023年にどのような可能性を見出し、新たな一年を切り開いていこうとしているのか伺った。

Tastemade Japan株式会社にて、代表取締役社長を務める夏目卓弥氏の回答は以下のとおりだ。

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――2022年を象徴するトピック、キーワードを教えてください。

2022年を象徴するトピックは「デジタルを活用した海外へのリーチ」であった。

コロナの行動制限が世界中で緩和されるなか、人・モノの流れが活発化し、多くの企業・自治体がインバウンド需要取り込みに向けた施策を再開した。また、農産物輸出も2年連続1兆円を超えるなど、JAPANブランドを海外へ打ち出す機運がこれまで以上に高まっており、デジタルを活用した海外リーチの重要性が再確認されている。

こういったインバウンド需要喚起・アウトバウンドの市場開拓ニーズ高まりを受け、欧州・北南米・アジア各地に拠点をもつグローバルメディアTASTEMADEが機能を発揮するプロジェクト事例が増加した。

――2022年にもっとも大きなハードルとなった事象は何でしたか？

Z世代を中心とした若年層のSNS視聴行動の多様化。SNSのプラットフォームがインスタグラム、TikTok、Pinterestなど多様化するなか、用途や視聴時間に応じた行動が分散化しており、業界全体でのターゲティング広告の効率化と精度が課題と感じている。TASTEMADEはグローバル規模であらゆるSNSで様々な層のファンベースを築いており、視聴データを集約し解析することで、SNSプラットフォームに応じたメディア・コンテンツ戦略を再定義している。

――2023年に必ず取り組むべきだと考えていることは何ですか？

TASTEMADEのグローバルネットワークの更なる活用。食・文化・観光資源といった日本の魅力を世界に発信するメディアとして、コンテンツ制作とグローバル配信プランに磨きをかけて、世界中の視聴者にインスピレーション溢れる魅力的なコンテンツをお届けすると共に、広告主にはインバウンド需要喚起と輸出促進や海外進出におけるデジタルプロモーションという機能を発揮して貢献していきたい。