日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。
ニューノーマルはすでにノーマルとなり、街の鼓動は再び力強く脈打ちはじめている――。
そんななか日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。
株式会社日本ビジネスプレスにて、メディアビジネス事業部マネージャーを務める鵜山雄介氏の回答は以下のとおりだ。
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――2021年に得たもっとも大きな「成果」はなんですか？
収益源の多様化による成長。
有料課金や物販といった新しいチャレンジに加えて、オンラインセミナーの成長が著しい年でした。
また動画を活用することでユーザーとのエンゲージメントを高め、SEO効果を高めたり、新たなインベントリとしての活用を模索したりと、サイト全体の効率を最大化させる施策も始めています。
従来型のレクタングルを中心としたネットワーク広告の単価向上はもとより、枠から人への意識を強く持つことで、メディアとしての収益の柱を増やす成果が得られました。
――2021年に見えてきたもっとも大きな「課題」はなんですか？
ユーザーとのエンゲージメントの向上。
コンテンツへの流入経路は検索やSNSが、ますます強くなっています。
新規のユーザーとのタッチポイントとしては効果が高いものの、メディアのファンとなっていただくプロセスに課題を感じています。
ひとりひとりのユーザーにコンテンツを入口にメディアをいかに好きになっていただけるかが、メディアの今後の成長をますます大きく左右するファクターになっていると感じています。
――2022年にもっとも注力したい「取り組み」はなんですか？
メディア事業のポートフォリオの最適化。
広告と課金など時に相反する収益のバランスを図りながら、ユーザーの理解を得られる収益体系の構築に取り組みたいと考えています。
本来はユーザーのエンゲージメントとメディアの収益は比例するのが健全な世界ですが、メディア業界を見渡すと、自省も含めて収益のためにユーザビリティを犠牲にしてしまっている面もあります。
サスティナブルなメディアビジネスを実現できるように、2022年はチャレンジしていきたいです！
Edited by DIGIDAY［日本版］編集部
