明るい未来、という表現はやや陳腐だが、2022年はコロナ禍を踏まえて次のフェーズに進む「新たな1年」になると、誰もが考えていたのではないだろうか。

しかし、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、世界的な景気低迷とそれに伴う広告・メディア支出の混乱など、波乱に満ちた1年となった。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに、2022年をどのように受け止め、2023年にどのような可能性を見出し、新たな一年を切り開いていこうとしているのか伺った。

株式会社光文社にて、メディアビジネス局・取締役メディアビジネス局長を務める大給近憲氏の回答は以下のとおりだ。

Advertisement

――2022年を象徴するトピック、キーワードを教えてください。

ファンマーケティング
コロナ禍やインフレの影響もあったが、世界ではデジタル広告の売り上げが鈍化した一年であったように思う。そんななか、リーチだけでなく、しっかりとターゲットの消費者に届く手段が見直される動きも出てきている。弊社で言えば、デジタルだけでなく、プリントの広告も含めて、雑誌の持つマーケットも評価していただけるクライアントに恵まれた。

改めて、雑誌読者がファンマーケティングにおいて、重要な存在であることをご理解いただけたのではないかと思っている。

――2022年にもっとも大きなハードルとなった事象は何でしたか？

出版社としてのソリューションビジネスが、まだまだしっかりとアナウンスできていないということ。コンテンツ力が必要になっているとクライアントから話を伺うことがあるが、そのソリューションとして、出版社のサービスが選択肢にあるということに、気づかれていない場合がある。

こちらから、こんな課題解決にも向き合いますとお話しして、初めて「え、そんなこともやっていただけるんですか」と言われる。オウンドメディアのコンテンツ制作、商品開発のコンサルティングなど、新規サービスのメニューを周知徹底していきたい。

――2023年に必ず取り組むべきだと考えていることは何ですか？

雑誌が持つ読者の力は、ぜひとも訴えていきたい。弊社は2023年の春、独自にクラウドファンディングのプラットフォームを持つことになり、事業展開を始める。そこには、出版社ならではの熱量の高い読者が存在している。弊社で言えば、多彩な女性誌に集う読者が参加することになり、ほかのクラウドファンディング・サービスとは一線を画すはず。

こうした読者の関わるクラウドファンディングで商品開発をしたり、マーケティングリサーチをしたりというサービスは、紙かデジタルかという手段を超えて、消費者とエンゲージメントを築く新たなコミュニケーションになると確信している。