ニューノーマルはすでにノーマルとなり、街の鼓動は再び力強く脈打ちはじめている――。

そんななか日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。

テレビ東京コミュニケーションズにて、取締役を務める本田光範氏の回答は以下のとおりだ。

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――2021年に得たもっとも大きな「成果」はなんですか？

テレビ番組、オリジナルコンテンツを問わず、TVerをはじめ、YouTubeチャンネルやその他プラットフォームにおける自社グループの配信コンテンツの視聴が大きく伸長した。昨年から続くコロナ禍において、CTVの普及を始め、メディアの接触時間が増えたことも大きく後押ししている。

――2021年に見えてきたもっとも大きな「課題」はなんですか？

テレビ番組も含めて、多くのPF（プラットフォーム）で接触する機会が増えた配信コンテンツ。さまざまなコンディションで接触の機会が増えたからこそ、コンテンツ単位やメディア・PFの接触数や時間、深さなど、コンテンツ接触の態度変容も千差万別。そのなかで個々のコンテンツやメディアが担う役割、生活者とのコミュニケーション、共感をいかにビジネスとしての価値に変えていくかが課題。

――2022年にもっとも注力したい「取り組み」はなんですか？

上記課題を解決するべく、自分たちのブランド（マスメディア/ターゲットメディア/コンテンツ単位として）を理解して、個々のコミュニケーション設計とその目的・ゴール（ファン獲得・エンゲージメント・売上、ポストCookie対応など）を明確化していく必要がある。そのために使い古されているワードではあるが、あらためて「オウンドメディア」のあり方と価値を考えたい。

Edited by DIGIDAY［日本版］編集部