DIGIDAYリサーチが新たに行った調査によると、米国のパブリッシャーは事業の多様化を進めてきたが、その多くは広告事業について、それを補完する収益源以上に楽観視して2022年を迎えたようだ。

米DIGIDAYは11月に、2021年がどういう年だったか、2022年に何を期待するかなど、いくつかのトピックについて、パブリッシャーの社員を対象に調査を行った。137人の回答者が、自社とメディア業界全体の両方にとって2022年がどういう年になると思うかについて質問に答えた。調査対象には、規模の大小を問わずパブリッシャーで働く社員が含まれる。内訳は、年間売上高が5000万ドル（約50億円）を超えるパブリッシャーの社員50人、1000万～4990万ドル（約10億〜49億円）のパブリッシャーの社員30人、1000万ドル（約10億円）未満のパブリッシャーの社員49人、年間売上高を知らないと回答した社員8人となっている。

2022年には、デジタルセクターの業界は39％の成長が見込まれると予測されており、大半の回答者が良い1年になるとの見通しを立てている。回答者の4分の3は、2022年に広告売上が増加すると考えている。消費者からの売上にまったく依存していないパブリッシャーでは、85％が広告売上の増加が予想されると回答した。

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だが、そうした楽観視の割合には、微妙な差異がある。たとえば、サブスクリプションが主要な収益源だと考えるパブリッシャーでは、広告売上について楽観視している割合よりも、サブスクリプション売上の増加について楽観視している割合の方が大きい。

データからは、メディアの有料化がまだ進行しているのも明らかだ。たとえば、サブスクリプション事業を行っていない回答者の5分の1弱は、2022年にサブスクリプション売上の増加を見込んでいると述べている。同様に、全パブリッシャーの半数近く（47％）が、2022年にコマース売上が増加すると予想していると語っている。

だが、大半の回答者が、雇用主の見通しについて抱いている楽観的な気持ちは、ある程度にとどまる。

回答者の40％超は、2022年の自社の見通しについて楽観視しているかという質問に、強く同意すると回答したが、メディア業界全体についてそう感じていたのは、約20％にとどまった。

［原文：Digiday+ Research: Where publishers see revenue growth in 2022］

MAX WILLENS（翻訳：矢倉美登里／ガリレオ、編集：猿渡さとみ）