2022年が明けて、多くのパブリッシャーのオフィス復帰計画は明確になるどころか、ますます不確定になっている。DIGIDAYリサーチによると、多くの従業員たちのあいだでオフィス復帰に対する以前の楽観的な見方は後退しており、彼らの多くはオフィス復帰に慎重になる企業の態度に不満はないだろう。

過去3四半期ごとに、米DIGIDAYはパブリッシャー勤務のプロフェッショナルたちに、進行中のパンデミックにどのように適応してきたかを尋ねている。さまざまな調査で、オフィスへの通勤、別の都市への出張など、以前は一般的だった活動をどのくらい最近行ったか、もしくはいつになればそのような活動を再開する気になるかと訊ねてきた。

調査の参加者はすべての四半期で同じではないが、3つの調査はいずれも業界全体を把握するに足る分布で実施されており（調査で収集されたサンプル規模のうち最小は59人だった）、フルタイムのオフィスワークへの復帰に対する意欲が低下していることが示されている。

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今年の前半では、ワクチン接種率が上がり、気候が温暖化していくなかで、より多くのパブリッシャーが対面の仕事に戻ることを期待していた。7月の調査では、回答者の40%近くが、1カ月から3カ月以内にフルタイムでオフィスに戻ることに不安はないと答えていた。その時点では、過半数が6カ月以内にオフィスに復帰すると答えていた。

今日では、ほとんどの地域でワクチン接種率が横ばいになり、オミクロンの変種が増加しているため、楽観的な見方は悲観的な見方に変わってきている。回答者の5分の1近くが、今後1カ月以内にフルタイムのオフィスワークに戻る意向があると答えた一方で、今後3カ月以内に戻る意向があると答えた割合は10ポイント以上減少した。

半数以上が、来年中にはオフィス勤務に復帰しないと答えた。

この問題は、安全対策やガイドラインの実施に時間がかかることとは関係していないようだ。4月の調査では、回答者の約4分の1が今後12カ月以内にフルタイムのオフィスワークに戻るつもりだと答えていた。11月には、12カ月以内に戻ってくると答えた回答者はわずか10%だった。

オフィス復帰に関する態度がより悲観的になったからといって、回答者たちは自宅に閉じこもりきっているわけではないようだ。同じ期間に、仕事や個人的なイベントのためにときどき家を出たことのある回答者の割合は着実に増えているが、友人や家族などと直接会ったことのある割合は、仕事関連のもので人と対面したことのある割合をはるかに上回っている。

対面でのビジネス会議や会議に出席した人の割合は、春の水準から2倍以上に増えているが、過去1カ月で、社交的イベントで人と対面で会ったことがあると答えた割合（約70%）にはまだ遠く及ばない。

エージェンシー勤務のプロフェッショナルもまた、同じ期間において、友人や同僚と直接会うことに関する安心感が高まっていることを示しており、そのパーセンテージはほぼ同じ数字を見せている。

［原文：Digiday+ Research: A majority of publishers don’t want to go back to full-time office work］

MAX WILLENS（翻訳：塚本 紺、編集：長田真）
Illustration by IVY LIU