メタバースやNFT、ブロックチェーンに関するニュースが後を絶たない。2022年1月に米DIGIDAYはパブリッシャーへの調査で収入源や今後のプライオリティーなどを尋ね、85社が回答。およそ半数が、しばらくは新興テクノロジーが自社事業に大きな影響を及ぼすようなことはないだろうと考えていることがわかった。
いまや、あらゆるメディアがメタバースやNFT、ブロックチェーンに関するニュースを盛んに報じている。しかし、米DIGIDAYが先日行った調査からは、およそ半数のパブリッシャーが、まだしばらくは、これらの新興テクノロジーが自社事業に大きな影響を及ぼすようなことはないだろうと考えていることがわかった。
2022年1月に行われたこの調査では、収入源や今後のプライオリティーなど、多岐にわたる質問がパブリッシャー各社に投げかけられ、新興テクノロジーをどう見ているかに関する選択式の質問に85社が回答した。
回答者たちには、メタバースやブロックチェーン、暗号通貨などからなるリストから、今後数年のあいだに自社事業に最大の影響を及ぼすと思われる新興テクノロジーを選択するように求めた。
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また、「該当なし」の選択肢も設け、40%以上の回答者がこれを選択した。これに次ぐ第2位はメタバースだったが、選択したのは回答者のわずか20%だった。
回答者たちが考える選択肢の多くは、いわゆるブリーディング・エッジ技術に属する類のものだ。たとえば、メタ(Meta)はある意味で自社の未来をメタバースに託しているが、メタバースの原動力になるであろう技術の大半は、実現までにはまだ何年もかかることを率直に認めている。
しかし、その一方で、これらの新興テクノロジーが大きな関心を集めていることもたしかで、エンデミックな広告主やパブリッシャーからなる小規模企業がその周囲で育ってきている。たとえば、B2Bパブリッシャーのブロックワークス(Blockworks)は2022年中に、読者へのNFT販売などの事業による売上の倍増(2000万ドル[約23億円])を目指している。
また消費者の側では、複数の暗号通貨企業と取引所が先日行われたスーパーボウルの広告枠を購入したことにより、一般的な米国人の意識を押し上げている。
[原文:Digiday+ Research: 80% of publishers don’t see a big future for their businesses in the metaverse]
MAX WILLENS(翻訳:ガリレオ、編集:長田真)