米DIGIDAY+の新たな調査によれば、デジタル広告費に投入される増分予算の大半は、Google、Facebook、Amazonに充てられるかもしれないが、2022年に見込める残りの取り分について、多くのパブリッシャーは期待を寄せているようだ。

2021年は、大半の人々が期待したとおりには展開しなかったが、メディアにおいては締めくくりはかなり良い年になり、多くのパブリッシャーが、新年を迎えるにあたって強気の予想をしている。

米DIGIDAYは、自社の経営状態を把握しているパブリッシャーの社員120人を対象に調査を実施し、自社にとって2021年がどういう年だったのか、また、2022年についての予測など、多様な話題について質問した。

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調査対象の120人は、統計的に有意な人数の社員を抱える大中小の規模のパブリッシャーなど、多様な規模の企業を代表している。今回は、年間売上高が5000万ドル（約57億円）を超えるものを大企業、1000万～5000万ドル（約11億〜約57億円）の場合を中規模企業、1000万ドル（約11億円）未満を小規模企業としている。

調査対象者の4分の3は、2020年と比べて2021年に売上高が増加、半数超は2桁の増加と回答した。また、4分の1以上が、売上高の増加幅が25％を超えていたと述べた。

これらの調査対象者は、2022年について楽観視している。回答者の80％超が、2022年に売上げ増加を見込み、5分の1以上は25％を超える売り上げ増加を予想している。

何人かの回答に基づくと、こうした楽観視は、2021年が好調な年でなかったパブリッシャーのあいだでも広がっている。2021年に売上高が前年比で横ばい、または低下したと述べた回答者20人ほどのうち40％超が、2022年には売上高の2桁増を見込んでいると語った。

こうした楽観視は主に、2021年12月に公表したレポートで成長予測を上方修正したグループエム（GroupM）のブライアン・ウィーザー氏など、専門家が発表した楽観的な予測を反映している。ウィーザー氏は、デジタル広告支出が39％増加すると予想する一方で、次の（米国）中間選挙に向けた政治広告への支出増加もあって、テレビなど従来型チャネルでの力強い成長も見込んでいる。

［原文：Digiday+ Research: 2021 was great for publishers, and they expect major revenue growth in 2022］

MAX WILLENS（翻訳：矢倉美登里／ガリレオ、編集：猿渡さとみ）