メディアマス 、会社売却を検討か?

複数の消息筋によると、アドテク企業のメディアマス(MediaMath)が、債務再編や潜在的な売却を含む戦略オプションを検討するため、投資銀行のセンタービューパートナーズ(Centerview Partners)をアドバイザーに指名した。

メディアマスの広報担当者はコメントを控えた。

2007年創業で、ニューヨークに本拠を置くメディアマスは、これまでに5億ドル(約536億円)を超える資金を調達し、広告主やエージェンシーがWeb、モバイル、コネクテッドTVなどを横断して、広告キャンペーンを購入および管理するためのDSP(デマンドサイドプラットフォーム)およびDMP(データマネジメントプラットフォーム)を運営している。最後の資金調達は2018年7月に行われ、サーチライトキャピタルパートナーズ(Searchlight Capital Partners)から2億2500万ドル(約241億円)を調達した。

混乱と整理統合に揺れていた業界

メディアマスは、Google、Amazon、Adobeなど、自分たちよりもはるかに巨大なテクノロジー企業がひしめく市場で競争している。一方で、時価総額160億ドル(約1.7兆円)超を誇り、飛ぶ鳥落とす勢いの独立系アドテク企業「ザ・トレード・デスク(The Trade Desk)」の躍進に追随することも適わない。近年、アドテク市場のバイサイドでは、企業間の整理統合が劇的に進んでいる。2018年に行われた、その額16億ドル(約1717億円)とも言われるAT&Tによるアップネクサス(AppNexus)の買収や、昨年、コネクテッドTVプラットフォームのロク(Roku)が1億5000万ドル(約161億円)を投じたデータシュー(Dataxu)の買収はいまも記憶に新しい。

メディアマスは基本的には広告主であるクライアントと直接取引をしている。一方、トレードデスクはどちらかと言えばエージェンシーとの仕事が中心だ。メディアマスは急伸するコネクテッドTV市場への進出を企図して、この4月に、効果測定ベンダーのTVスクエアード(TVSquared)と提携関係を結んだ。また昨年は、広告主やパブリッシャーにとって、デジタル広告のコストや仕組みがよく見える、透明性の高いサプライチェーンを構築するために、「ソース(Source)」というメディアバイイングのフレームワークを立ち上げた。

アドテク業界は、新型コロナウイルス感染症の大流行に見舞われる以前から、混乱と整理統合に揺れていたが、コロナ危機を受けて、多くの広告主がマーケティング予算の削減に鉈を振るった。幅広いアドテク企業が一時解雇を断行した。メディアマスも例外ではなく、業界情報メディアの「アドエクスチェンジャー(AdExchanger)」と「アドウィーク(Adweek)」の報道によると、4月初旬、一時解雇と一時帰休を通じて、600人強の従業員のうち8%の人員を削減したという。同社はさらに、賃金カットを実施するとともに、401(k)プランへの企業拠出も停止した。

コロナ危機に先行する数カ月間、メディアマスの上層部ではいくつかの大きな人事があった。1月には、新しいCFO(最高財務責任者)として、ペンギンランダムハウス(Penguin Random House)からミレーナ・アルベルティ-ペレス氏を迎えた。アルベルティ-ペレス氏の直属の上司で、メディアマスのプレジデントを務めるコンラッド・ガースキー氏も、昨年末にニールセン(Nielsen)からメディアマスに転職したばかりである。その一方、共同創業者で、事業開発部門を統括していたエリック・ワッサーマン氏は12月にメディアマスを退いた。

アドテク業界におけるM&A案件

センタービューパートナーズは、バイアコム(Viacom)とCBSの合併や、ディズニーによる21世紀フォックス(21st Century Fox)の買収など、大型のM&Aでアドバイザーを務めているが、業界関係者によると、アドテク領域ではそれほど名の知れた銀行ではないという。センタービューの広報担当者はコメントの求めに応じなかった。

アドテク業界におけるM&A案件は、コロナ禍中は基本的にどれも一時棚上げとなっている。ただし、SSP大手のルビコンプロジェクト(Rubicon Project)と動画関連技術会社のテラリア(Telaria)の合併など、コロナ以前にすでに最終合意の一歩手前にあった案件は別の話だ。投資銀行のルマパートナーズ(LUMA Partners)によると、2020年第1四半期に行われたアドテク関連のM&Aは7件で、前期比で53%減、前年同期比で46%減だった。業界の専門家たちは、経済見通しの不透明さを背景に、今後数カ月、投げ売りを余儀なくされるアドテク企業が続出すると予想している。

アレートリサーチ(Arete Research)のシニアアナリスト、リチャード・クレイマー氏の見立てによると、「運転資金の問題と、運用手数料ビジネスにおけるCPMの下落という二重の圧力により、DSP(デマンドサイドプラットフォーム)の領域では、このさきも買収や合併が続くだろう」。

LARA O’REILLY(原文 / 訳:英じゅんこ)