アダリティクス（Adalytics）がYouTubeでのメディア購入の透明性に関する調査結果を発表し、議論が巻き起こっているが、YouTubeの親会社であるGoogleは大いに異議を唱えている。

Googleは主に、アダリティクスの調査手法の欠陥を指摘してきた。そして、新たな一手として、グローバル広告担当バイスプレジデントのダン・テイラー氏が9月7日、アダリティクスの調査手法には欠陥があると主張する8月18日付のブログ記事を更新した。

7日付の投稿では、アダリティクスが使ったとされる手法を用い、独自にYouTubeを分析した結果を概説している。

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アダリティクスは2つ目のリポートで、YouTubeの「子ども向け」コンテンツに行動ターゲティング広告を使用した事例が広範に見られると主張している。テイラー氏はこの主張を否定した上で、「我々のシステムは意図した通りに機能している」と結論づけた。

また、テイラー氏は米DIGIDAYに対し、アダリティクスが6月にGoogle動画パートナー（Google Video Partners、GVP）との重複を問題視したリポートを発表した後、YouTubeは返金を行ったが、2つ目のリポートが発表された後には返金は行われなかったと述べている。

Googleが公に反論しているさなかにも、業界最大級のメディアバイヤーから問い合わせを受けていることなどについて、DIGIDAYはテイラー氏からさらに詳しい話を聞いた。

なお、読みやすさを考慮し、以下のインタビューには若干の編集を加えている。

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――この数週間、広告主とはどのような話をしているか？ また、どのような改善を求められているのか？

（アダリティクスの調査で取り上げられた）テーマに関心が寄せられているのは確かで、我々のツールはYouTubeでどのように機能するのか、インタレストベース広告をどのように配信しているのか、YouTubeでどのように広告を配信しているのかを知りたいという声が寄せられている。

また、キャンペーンリポートを改善する方法、アダリティクスのリポートで指摘されたような混乱を減らす方法について、いくつかの質問を受けている。

（YouTubeでバイヤーがコントロールできることの変更について）現時点で発表できることはないが、コンテンツコントロールの使用方法については、以前から広告主に幅広いガイダンスを提供している。

私たちは将来何がより役に立つかを理解するため、このテーマを顧客と対話する機会として活用している。バイヤーが混乱するような問題にはなっていない。

――行動データとコンテクスチュアルデータの要素をミックスしたら、（事実上）行動ターゲティング広告になるという意見もあるが？

その意見には全く賛成できない。インタレストベース広告はさまざまな方法で配信でき、関連性のある広告がどこで配信されるかを理解する方法もたくさんある。

あるウェブサイトを訪問する一般的なオーディエンスを理解することは可能で、その理解から、あるコンテンツプロバイダーの一般的なオーディエンスを推測できる。そして、関連性のある広告を配信できると感じたら、ユーザーレベルのデータを使用していなくても配信できる。

――広告主は行動ターゲティング広告の証拠として、アダリティクスのリポートのスクリーンショットと調査手法の有効性を挙げている。それでも、絶対にないと断言できるのか？

アダリティクスがリポートを更新した後、我々がブログ記事を更新し、分析結果を公表したのは、彼らがどのように結論を導き出したのかを共有するためだ。我々は同様の条件でキャンペーンテストを再現できたが、その結果、子ども向けコンテンツでパーソナライズド広告が配信された例はなかった。

――では、パーソナライズド広告が子ども向けコンテンツの保護を突破することは不可能なのか？

我々が行った分析では、そのようなことが起きる証拠は見つからなかった。

［原文：Google says it’s time for ‘dialogue’ with the industry following controversial report on YouTube ads］

Ronan Shields（翻訳：米井香織／ガリレオ、編集：分島翔平）