消費者の毎日にソーシャルメディアが欠かせない存在となったのは、ごく近年のことだ。であれば、エージェンシーがクライアントに代わってその流行に乗り、収益およびブランドアウェアネスに関してどんな実りが得られるのかを確かめる行動に出るのは、理に適っているのではないだろうか。

DIGIDAYが6月、51名のエージェンシー幹部にアンケート調査を実施したところ、クライアントに代わってソーシャルメディアに毎日投稿しているところが2021年よりも増えていることがわかった。ただし、その理由まではわからなかった。

というのも、ソーシャルメディアプラットフォームはどこも、エージェンシー勢のクライアントらに対し、収益とブランド構築のいずれについても利益をもたらしていないことが明らかだからだ。

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クライアントの代わりにインスタグラムに毎日投稿すると答えたエージェンシー幹部の数は、2021年と2022年で、変化はほぼ見られなかった。一方、Facebook、YouTube、Twitterには、有意な上昇が見られた。Facebookに毎日投稿すると回答した者は、2021年の33％に対し、2022年は40％だった。YouTubeとTwitterには大きな変化があり、前者は19％から33％に、後者は29％から40％に増えた。

しかし、それらのソーシャルメディアプラットフォームがクライアントの収益増もしくはブランド構築に有益と答えたエージェンシー幹部の数については、2021年と2022年とのあいだに有意な差が見られないことも、今回の調査で判明した。それどころか、それらプラットフォームの有益度が下がったと回答した者は、2022年のほうが多かった。ここでひとつの疑問が生じる――ならばなぜ、エージェンシー勢はわざわざ、毎日のソーシャルメディア投稿により多くの資源を投入しているのだろう？

FacebookとTwitterがクライアントの収益増にとって有益なプラットフォームだと回答したエージェンシー幹部の割合は、2021年の調査結果とのあいだに変化はほぼ見られなかった。Facebookが収益増に有益と回答した者は、2022年は全体の62％、2021年は60％、Twitterが収益増に有益と回答した者は、2022年は全体の20％、2021年は21％だった。インスタグラムとYouTubeの場合は、2021年との差がやや大きかったが、それでも有意とまでは言えないものだった。インスタグラムが収益増に有益と回答した者は、2022年が全体の65％、2021年は61％で、YouTubeの場合は2021年の54％から2022年は58％と、多少増加した。

さらに不可解なのが、ブランド構築に関する今回の調査結果だ――4つのソーシャルメディアプラットフォームの内、実に3つが、回答したエージェンシーの目から見たブランド構築に関する有益度を下げている。

2022年、75％のエージェンシー幹部がインスタグラムはクライアントのブランド構築にとって有益だと回答したが、2021年の割合は87％だった。YouTubeの結果も同様に落ちており、2021年の79％から2022年は71％に、Twitterでも45％から37％に下がった。一方、Facebookの場合、クライアントのブランド構築に有益と回答したエージェンシー幹部の数は横ばいで、2021年は78％、2022年は79％だった。

［原文：Digiday+ Research: More agencies are posting on social every day – but is it just for show?］

Julia Tabisz（翻訳：SI Japan、編集：黒田千聖）