メディア業界はこの12カ月、苦労を重ねてきた。ある意味、実に変化の多い1年だったともいえる。

DIGIDAYリサーチでは、パブリッシャー関係者35名を対象に最新調査を実施した。注目ポイントは、「2023年下半期に突入し、パブリッシャーの収益と雇用がどのように変化していくのか」だ。調査の結果、過去12カ月はメディア各社にとって最高ではなかったものの、今後12カ月は状況が改善するとパブリッシャー関係者が予測していることがわかった。

さらに調査で明らかになったのは、パブリッシャーはこの1年間を耐え忍んで、2023年下半期を迎えたということだ。3分の1を超えるパブリッシャー（38％）が、この12カ月で収益全般が「大幅」もしくは「ある程度」減少したと回答し、ほぼ3分の1（32％）が、雇用全般にまったく投資してこなかったと回答している。

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とはいえ、悪いニュースばかりではない。ちょうど半数のパブリッシャーが、この12カ月で収益全体が「大幅」もしくは「ある程度」増加していると回答している（ただし、大幅に増加したと回答したパブリッシャーは9％のみ）。さらに、収益の減少はある程度だと回答したパブリッシャーは35％である一方、大幅に減少したと回答したパブリッシャーはわずか3％だった。同時に、4分の1以上のパブリッシャーが、雇用全般への投資は小規模（27％）、または中規模（29％）だと回答している（大規模投資と回答したのはわずか12％）。

DIGIDAYリサーチの調査から、過去12カ月の結果は理想の数字を下回ったものの、今後12カ月に向けて大いに楽観視できると、パブリッシャーが考えていることが明らかになった。

実際、「これからの12カ月で、何がもっとも増加すると思うか？」という質問に対して、80％ものパブリッシャーが「収益全般」だと回答している。回答者のあいだでは、この選択肢が圧倒的に支持され、次点の「マーケティング予算」は17％とはるかに少ない数字だ。

これから1年の雇用に関しては、それほど楽観的ではないものの、DIGIDAYリサーチの調査では多くのパブリッシャー関係者が、今後何カ月にもわたり自社は人材に予算を回すだろうと回答している。パブリッシャー関係者の40％が、今後12カ月の展望に関して、自社がもっとも予算を投入するのは「雇用全般」だろうと回答。その結果、雇用はこの項目で第2位になったが、自社の予算投入先の予測回答でもっとも多かったのは、「オンラインマーケティング」であり、83％が選択していた。

［原文：Digiday+ Research: Publishers are optimistic about revenue and hiring in the back half of the year］

Julia Tabisz（翻訳：SI Japan、編集：島田涼平）