小売業の「 イノベーションラボ 」は、有りか無しか:業界専門家たちに訊いた

DIGIDAY+ 限定記事 ]小売業界が進化し続けるにつれて、イノベーションラボの概念も進化している。

オンラインショッピングが盛んになり、テクノロジーの現代化を迫られている小売業者が多いことから、いま関心を集めている小売業のイノベーションラボ。しかし、名称や形態はさまざまだ。ウォルマートのウォルマート・ラボ(Walmart Labs)などは、買収されたシリコンバレーのスタートアップから生まれ、つまりは会社のテクノロジーチームのイメージ一新を可能にした。これに対し、クローガー(Kroger)とホーム・デポ(Home Depot)は、それぞれの本社があるシンシナティとアトランタで地元の大学と提携して、新製品開発の研究や各大学からの人材採用のためのイノベーションラボを設立。ほかに、実質的にスタートアップのインキュベーターであるテクノロジーラボもあり、先進的なブランドの考案に協力してくれる若い企業を探すのに使われている。

「イノベーションラボ」という用語には好き嫌いがあるものの、先進的な製品やサービスの開発を担当するチームにどれくらい自主性を与えるべきなのかなど、イノベーションラボの考え方を機能させる方法を正確に見極める努力はいまも続いている。

米DIGIDAYの姉妹メディアであるモダン・リテール(Modern Retail)が今回、イノベーションラボの賛否について、数名の業界専門家に話を聞いた。