日本で「D2C」という言葉が広まったのは、2019年ころ。いまや、国内でも多くの企業やブランドがD2Cの名の下ビジネスを展開しているが、コロナ禍は彼らにどのような影響をもたらしたのだろうか。

コロナ禍による外出制限は、多くのD2Cブランドにさらなる成長の機会を与えた。いうまでもないが、D2Cブランドたちの主戦場はオンラインだからだ。2020年、購買行動のオンライン化が加速したことにより、D2Cブランドたちはまさに「地の利」を得たといえる。

そんな盛況ぶりを見せるD2C市場だが、プラットフォーマーとの関係性には注意が必要だ。現状、大半のD2Cブランドはプラットフォーマーの存在なしに、ビジネスを展開することはできない。こうした一見ピアツーピア（P2P）に見えるけど、実際はそうでない関係性は、今後何らかの形で問題が生じる可能性がある。

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今回のDIGIDAY［日本版］PODCASTでは、D2Cを巡る2020年における業界の動向や、その可能性を探る。語り手は編集長の長田真、聞き手はDIGIDAY+ コミュニティマネージャーの吉田圭二が務めた。以下は、その音源と要約だ。

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DIGIDAY考えるD2Cとは

「DIGIDAYとしては、『デジタル上でブランディングとダイレクトマーケティングをうまく両立して成長してきた新興ブランド』が、D2Cブランドだと思っている。これまで、消費財などのB2C企業のマーケティングは、テレビや雑誌、新聞といったマスメディアに広告を出して、小売店で販売するというのが一般的だった。しかしD2Cブランドは、プラットフォームを活用することで、既存の中間業者を挟まずに、より自由にブランディングを行いながら、ダイレクトなビジネスを展開している」。

コロナ禍の影響

「D2Cブランドの多くは、デジタル中心のビジネスを展開しているので、コロナ禍で打撃を受けるというより、むしろ良い影響の方が大きかったという認識だ。実際、とある日本のアパレルD2Cも『商品が売れすぎて困っている』と話していた。ただ、なかにはサプライチェーンや物流の問題で、頭を悩ませたブランドもあったようだ。とはいえ、コロナ禍によりデジタルでの購買機会が加速度的に増えているので、市場はさらに拡大していくのではないだろうか」。

今後求められること

「プラットフォームに頼らない、ピアツーピアな関係性をどう構築するかが、必要になってくると思う。極端にいうと、プラットフォームを介してユーザーと繋がるということも、中間業者が介在しているという意味で、『原理的には』D2Cではない。なので、その関係性をどう考え、精査していくのかが、D2Cブランドにとって今後の大きな課題になっていくと思う」。

Edited by DIGIDAY［日本版］編集部