明るい未来、という表現はやや陳腐だが、2022年はコロナ禍を踏まえて次のフェーズに進む「新たな1年」になると、誰もが考えていたのではないだろうか。

しかし、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、世界的な景気低迷とそれに伴う広告・メディア支出の混乱など、波乱に満ちた1年となった。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに、2022年をどのように受け止め、2023年にどのような可能性を見出し、新たな一年を切り開いていこうとしているのか伺った。

ダイドーグループホールディングス株式会社にて、コーポレートコミュニケーション部チーフマネージャーを務める三原真紀子氏の回答は以下のとおりだ。

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――2022年を象徴するトピック、キーワードを教えてください。

2022年は、コロナ渦で非接触を意識される生活者に向け、食料品や生活品などこれまでに取り扱うことのなかった商品を提供する「自販機」が増えるなどが大きな話題となりました。同年にプレスリリース配信サービス「PR TIMES」から発信されたキーワードのランキングにおいても、自販機は前年の6倍超に増えたそうです。DyDoグループは、配置薬業から始まった創業以来、お客様に寄り添いながら健やかな生活の役に立ちたい思いで事業を展開して来ました。その思いが現在の全国約27万台の「自販機」を通じた商品やサービスの提供に繋がり、DyDoの自販機は飲料の提供に留まらず、お客様の課題解決を実現する手段として増え続けて来ました。

また、2022年は自販機の年間消費電力量に相当する再エネ指定の非化石証書の購入により、CO₂の排出量を実質ゼロにする「Love the Earth ベンダー」の展開が開始しました。奈良公園内の「I LOVEシカ 自動販売機」で夜間や早朝にも鹿せんべいが購入出来るようになり、観光客がほかの食べ物を与えることを防ぎ、鹿の健康を守ることにも繋げるなど、人や地域や地球によいことに繋がる自販機を数多く展開しました。

――2022年にもっとも大きなハードルとなった事象は何でしたか？

ブランドコミュニケーションの観点からは、「新しい生活様式」やコミュニケーションツールにおけるテクノロジーの急激な進化により、お客様とのタッチポイントを把握し接点を持つことに対して、より高度な情報収集・分析力や理解力、スピード感や環境変化への対応力がマーケターに強く求められるようになって来ました。自分自身もそうですが、ブランドコミュニケーションに携わる人たちにとっては、プロフェッショナル性を高め続けることにハードルの高さを感じた2022年ではなかったかと思います。

また、リモート環境も常態化したワークスタイルのなか、人と人や部門と部門、また企業間の連携の重要性を再認識し、組織のなかでの価値観の共有や、多様化した価値観に対して丁寧にコミュニケーションすることの大切さを改めて感じた1年でした。

――2023年に必ず取り組むべきだと考えていることは何ですか？

コーポレートブランディングの推進を取り組んでいきたいと思います。DyDoグループは、「こころとからだに、おいしいものを。」というスローガンのもと、世界中の人々の楽しく健やかな暮らしをクリエイトすることをめざし、飲料、ドライフルーツゼリーの「たらみ」、サプリメント、希少疾病用の医療用医薬品などの事業や、健康飲料・美容飲料等のドリンク剤のOEMなどの事業展開を行っていますが、事業そのものや活動を通じて生み出す提供価値が世の中に充分には伝わっていないのが現状です。

また、主力事業である飲料はコモディティ化が進み、商品やサービスでの差異化が非常に難しくなっています。そうしたなかで、コーポレートブランディングを通じた社内の一体感の醸成、加えて世の中の人々にDyDoの存在感・信頼感・好意を持っていただく活動を進めて行きたいと思います。