eコマースにおいては、すべての指標がAmazonの圧倒的優位を示しているにもかかわらず、8月に開催した「DIGIDAY Retail Forum（リテールフォーラム）」で調査に応じた小売業者幹部のうち、自社にとってAmazonが急成長しているeコマースチャンネルだと思うと回答したのはわずか11％にとどまった。一方、回答者の72％は、自社が所有するチャンネルの成長がもっとも早いと考えている。

そうは言っても、Amazonが依然として全体の販売や収益のより大きな部分を占めていることに間違いはない。

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小売業者たちの戦略

小売業者たちは自社のeコマースサイトを通じての販売増加の重要性をよく認識している。小売業者は、自社が所有するeコマースチャンネルに消費者を誘導することで、サードパーティの販売業者には制限される、消費者データや購入行動履歴にアクセスできるようになる。オンラインで消費者に直接販売することで、販売ファネルを通じて買い物客をより正確に追跡し、その情報を利用してオンライン体験やマーケティングの取り組みを向上させることができる。

パーティーシティ（Party City）やベストバイ（Best Buy）などの大手小売業者は、Amazonでの販売に踏み込んだ。Amazonでの販売の明らかなメリットは、米国の消費者への小売業者のリーチを大幅に拡大できることだが、まずAmazonで買うという消費者習慣を作ってしまう危険性もある。パーティーシティがAmazonで販売する製品の種類を制限している理由はここにある。ただしそれと引き替えに、自社所有のオンラインストアと比較してAmazonでのパーティーシティの成長の可能性を制限することになる。

他の小売業者は、売れ行きの悪い在庫品の投げ売り場としてAmazonを利用しているので、自社所有チャンネルのほうが急成長していると思っている。小売業者がAmazonで販売する在庫品を制限している場合、最悪の場合になっても、eコマースの巨人での成長が自社プラットフォームより大きくなることはないだろう。

フレネミーの先にあるもの

小売業者は以前から、Amazonのことをフレネミー（frenemy：友人を装った敵）だと見なし、このeコマースプラットフォームにあるたくさんの欠点に対して新しい販路の利点だけに目を向けるように強要されていると感じてきた。だが、Amazonやその他サードパーティと比較して、小売業者自身が所有するオンラインストアの販売の力強い成長は、将来的にはプラットフォームに依存しなくてもよくなるという良い兆しになる。

Mark Weiss（原文 / 訳：ガリレオ）