動画利用の多様性もますます広がってきたようだ。

動画配信プラットフォームを提供するブライトコーブは12月6日、毎年恒例となっている「ブライトコーブ ビデオアワード2018」を発表した。この賞は、革新的な動画サービスや動画マーケティングに取り組むメディア事業者や企業を表彰しているもの。今年は6つの賞が6社に贈られた。

「『動画元年』などというのは過去の言葉」と、ブライトコーブのシニアセールスディレクター・北庄司英雄氏は、発表前のプレゼンテーションで語る。「今回アワードを贈呈させていただいた企業様のように、日本でも革新的な素晴らしい動画活用事例が続々と誕生している」。

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その言葉が示すとおり、今回のビデオアワードは、これまで4部門だったものが、6部門に拡大。インターナル（社内向け）コミュニケーションにおける動画活用や動画ビジネスそのものに踏み込んだ賞まで用意され、その多様性の豊かさをあらためて感じさせた。各賞の詳細を以下に紹介する。

Best Video Monetization Award：TVer運営事務局

動画メディアビジネスの優れた取り組みを称える「ベスト・ビデオ・マネタイゼーション・アワード」では、民放各局合同による見逃し配信サービス「TVer」が選ばれた。累計ダウンロード数1500万を誇る同アプリは、今年マルチデバイスへの動画展開を成功。また、「2018 FIFA ワールドカップ特設ページ」では、全64試合のハイライト動画を配信し、一部試合では、生中継配信も実施した点が評価された。

「2015年10月にスタートしたTVerは、すでに累計1500万ダウンロードを達成し、1カ月の再生数は5000万回に迫るところまで成長した」と、TVer運営事務局の管理社となっている日本テレビの戸川氏は、感慨を語る。「引き続きTVerの機能の進化、サービスの向上について一層の努力を続けていく」。

Best Video Branding Award：株式会社デンソー

ブランディングやコーポレート・コミュニケーションにおいて目覚ましい事例を作った企業を表彰する「ベスト・ブランディング・アワード」に選ばれたのは、自動車部品メーカーのデンソーだ。日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会2017年度の第5回Webグランプリで、企業 BtoB サイトの優秀賞も獲得した同社のブランドサイトでは、ハイクオリティな動画が多用され、企業メッセージの伝達に成功していることが選定理由となった。

「ブライトコーブのソリューションは、2017年より利用させてもらっている」と、株式会社デンソーの宮崎氏はコメント。「弊社のブランディングにとても役立っている」と、感謝の意を述べた。

Best Video Communication Award：日本マクドナルド株式会社

インターナル（社内向け）コミュニケーションにおいて先進的な動画利用を行った企業に贈られる「ベスト・ビデオ・コミュニケション・アワード」。この賞には、社長メッセージやトレーニングマニュアルを動画化した日本マクドナルドが選ばれた。動画利用によって効果的な情報伝達と情報漏洩のリスクを軽減ができただけでなく、動画のインタラクティブ性により従業員の一体感を醸成できたことが評価されている。

「既存店売上高は36カ月連続のプラスとなっている」と、日本マクドナルドの四ツ谷氏はコメントする。「インターナルコミュニケーションはじめ、このような努力の積み重ねの結果だ。協力各位に感謝している」。

Best Partnership Award：株式会社サイバー・コミュニケーションズ

動画マネタイゼーションのエコシステム構築において優れた取り組みを行った企業に贈られる「ベスト・パートナーシップ・アワード」には、株式会社サイバー・コミュニケーションズが選ばれた。ブライトコーブとともに、ローカルのテレビ局や出版社の動画広告マネタイゼーションのコンサルティングから具体的な提案までを継続的に実践していることが選考の決め手となった。

「今年はブライトコーブとともに、さまざまな大手媒体社の取り組みに着手できた」と、サイバー・コミュニケーションズの国分氏は語る。「引き続きこの協働を拡大していきたい」。

Most Impressive Video Business Award：株式会社運動通信社

2018年度に、もっとも野心的な動画ビジネスに挑戦した企業を称える「モースト・インプレッシブ・ビデオ・ビジネス・アワード」に選ばれたのは、株式会社運動通信社だ。同社が運営するスポーツメディア「SPORTS BULL(スポーツブル)」では、これまで映像で見ることの出来なかったニッチスポーツをネット配信。多種多様なスポーツコンテンツをかき集め、インターハイなどでは1日に100本も同時ライブ配信をしたこともあったという。そうした取り組みから、業界の話題となったことが選定理由だ。

「今年、特に残念だったことは、反則タックル問題や指導陣のパワハラ問題など、学生スポーツ・アマチュアスポーツの闇が報じられた年となったことだ」と、株式会社運動通信社の黒飛氏は語る。「せっかくスポーツを扱うなら、ポジティブに、ひとりでも明るくできるような内容にしたいと思っているので、来年は引き続き頑張りたいと思っている」。

DIGIDAY Award：株式会社資生堂

本アワードのメディアスポンサーとなっているDIGIDAY［日本版］がブライトコーブと協同で選ぶこの賞では、株式会社資生堂が選ばれた。グローバル展開する同社では、全世界の動画を日本で集約し、一元管理を行うガバナンスを開始。また、ブランディングにもインターナルコミュニケーションにも動画を活用し、組織の強化につなげていることが評価された。

「現在、88カ国で展開されているが、それぞれ求められるコミュニケーションが異なることに、頭を悩ませていた」と、株式会社資生堂の廣井氏はコメント。「ブライトコーブのソリューションで、その悩みのひとつ大きな部分を解決できたことは、とても助かった」。

この賞は、来年も引き続き開催される予定だという。

Written by DIGIDAY［日本版］編集部
Photo by Shutterstock