経営幹部のあいだで、いま熱い話題といえば――ほかでもない、新型コロナウィルスだ。

対面での会合が徐々に再開されるなか、出席者はあらかじめ、場所や日時だけでなく、新型コロナウィルスについても率直に話すのが常識になりつつある。感染歴はあるのか、検査は受けたのか、最近旅行／出張はしたのかなど、各人が包み隠さず明かすとともに、主催者は会合中の感染リスクの緩和策――マスクはつけるのか、つけないのか？　屋内か屋外か？――についても明確にするのが常となっている。

デジタルエージェンシー、オーガニック（Organic）のチーフパートナーシップオフィサー、ローレル・ロッシ氏も「つい最近、そういう話をした」という。8月最終週／9月第1週の前半、非営利組織クリエイティヴ・スプリット（Creative Spirit）の創設メンバーでエグゼクティブディレクターでもあるロッシ氏は、新型コロナ禍発生以来、初めて対面でのディナーミーティングを開いた。「『マスクはつける？　つけない？　どこで会ったらいい？　どうやったらいいの？』という感じだった」。

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安全に対面するにはどうすべきか

対面会合を安全に開くにはどうするべきか、どういうときにそれが必要なのか――いまはその正解を探していると、経営幹部らはいう。最近、対面会合を行なったのかと、経営幹部に訊ねれば、イエスと答える人はおそらく、対面でなければならなかった理由を付け加えるに違いない。多くのなかに、正当な理由がなければ行なうべきではない、という感覚があるからだ。

エージェンシー、インターウィーヴ（Interweave）のエグゼクティブクリエイティヴディレクター、フレデリコ・ロベルト氏も最近、味覚テストの一環でクライアントと会ったが、あらかじめ、そして会の冒頭にも改めて、新型コロナの話をしたという。「ミーティング中も距離を取り、マスクをつけ、ハンドジェルで消毒するなど、何から何までやった。こちらは全員検査を受けてきたし（実際に受けた）、我々の安全性は最高位に位置するのだと、クライアントに伝えたい一心からそうした」。

経営幹部らによれば、対面会合はまだまだ少なく、一部の例外を除けば、両者が同じ街に暮らし、なおかつ屋外で会える場合に限られるが、対面式の数が増えるにつれて、新型コロナに関する取り決めは新たな社会通念になっていくだろうという。換言すれば、この先もしばらくは、バーチャル会合が中心となる、ということだ。

場合によって注意が必要なときも

もっとも、新型コロナの話題は慎重に扱うべきものであり、クライアントと話す場合はとくに注意が必要だと指摘する者もいる。

あるエージェンシー幹部が匿名を条件に語ったところによれば、対面での、しかも社屋内での会合を望むが、マスクの効果には疑念を示唆するクライアントもおり、こうした場合、マスク着用を当然のこととして話すと、相手に不快感を抱かせかねないという。これは同幹部の身に実際に起きたことで、会合中、とくに屋内では、従業員の安全と健康を担保するためにマスクを必ず着用して欲しい、と伝えたところ、ブツブツと文句を言われたという。

ただ、概していえば、対面会合に透明性をもって臨み、対面の際に必要となる予防措置についても明確に伝えることが重要だと、経営幹部らは語る。

「そういう話をするのは、個人的な懸念からだけでなく、ビジネス的観点からも、健康と安全の確保は［我々にとって］必要だと思うからだ」と、ロッシ氏はいう。

［原文：‘Safe and healthy’ As in person meetings resume, business execs are having the coronavirus ‘talk’］

KRISTINA MONLLOS（翻訳：SI Japan、編集：長田真）