新型コロナウイルス感染症のパンデミックが到来し、エージェンシー幹部たちはオフィスのあり方や日々の業務だけでなく、「リーダーシップ」という概念そのものを見直す必要性に迫られている。

今の時代のリーダーシップとはいったい何だろう？ ポストコロナ時代のリーダーシップとは？ 有名クリエイティブエージェンシーの幹部たちと話をしていると、特定の言葉が何度も出てくる。職場そのものの変化に関する言葉もあれば、コミュニケーション、柔軟性、共感など、今の時代のリーダーシップに関する言葉もある。

2020年はエージェンシーのリーダーシップが、より個人的、より同情的、より人間的になった1年だった。すべての人の生活が一変し、各社のCEOは職場環境を見直すしかなかった。

Advertisement

職場環境やワークライフバランス重視に

デロイト（Deloitte）は2020年12月、96カ国の企業幹部3600人を対象にした調査結果として、パンデミック前の2倍にあたる61％が職場の変革に注力していると報告した。具体的には、かつての優先事項の定番だったオートメーションの最適化などから、人材の強みを軸とした職場づくり、従業員の要求が高まっているワークライフバランスの再強化へとシフトしている。

バドワイザー（Budweiser）、リーボック（Reebok）などの顧客を持つドイチェ・ニューヨーク（Deutsch New York）は、そのために「組織的な柔軟性」を導入。個人にとっての柔軟性とは何かを経営陣と従業員が一緒に考えている。ドイチェにとって、2020年は移行の年だった。IPG傘下のエージェンシーであるドイチェは2020年10月、ロサンゼルスとニューヨークのオフィスをふたつのエージェンシーに分割した。

この大変化のなか、人を中心としたエージェンシーを維持することは容易ではない。しかし、コーヒー・クラッチ（コーヒーを飲みながらのおしゃべり）、ハドル（円陣）などと名付けられた会を毎週開催することで、人と人のつながりを最重視し続けてきた。ドイチェ・ニューヨークのCEO、バル・ディフェーボ氏もセルフケア、回復力、共感、楽観主義などをテーマに、従業員への手紙を毎週書くことにした。

現在の嵐にもまれながら、職場を「港」のように感じ始めた従業員もいる。テキサス州オースティンに本社を置くオムニコム（Omnicom）傘下のエージェンシーGSD&Mのプレジデント、マリアンヌ・マリーナ氏は「行政のさまざまなレベルから発信される混乱した、ときには矛盾した情報にさらされ」、多くの従業員は仕事を「安定した接点」と見なすようになっていると話す。

サウスウエスト航空（Southwest Airlines）、ピザハット（Pizza Hut）などの顧客を持つGSD&Mは経営陣と従業員の関係をさらに強化するため、リーダーのみに限定されていた隔週のクロストーク会議を全社員に開放した。また、現在の世界を覆う日々の苦しさから立ち直る時間を従業員に与えている。「みんなが疲れ果てている。誰もが同じ状況だ」とマリーナ氏は語る。「自分のための時間がもう少しほしいと皆が考えている。そして、その時間が創造性と力の源になる」。

課題を認めてチャンスに変える

ディズニー（Disney）、ブルーエプロン（Blue Apron）などの顧客を持つスタジアムレッド・グループ（Stadiumred Group）のプレジデント、ジェフ・ステルマック氏は「リーダーとして経験してきたなかでもっとも厳しい環境だ」と断言する。クライアントの予算削減、容赦ないコスト抑制、そして「誰も予測できないエージェンシーの未来」。このような状況では、従業員を安心させることが鍵を握る。そして、それらの課題の先にあるのは「本当の意味でチームのやる気を引き出し、創造性、差別化、大胆さを獲得するチャンスだ」。

ホセ・クエルボ（Jose Cuervo）、ペロトン（Peloton）などの顧客を持つサンフランシスコの広告エージェンシー、メカニズム（Mekanism）では、会議の数があまりにも多く、面倒なことになっているというサインをチームメンバーが発するようになった。そこで、社内会議のないディープワーク（Deep Work）という時間帯を毎日設け、絶え間なく続くZoomコールを中断し、自分の仕事に集中できるようにした。CEOのジェイソン・ハリス氏は、このような変更を実行する際は、全従業員の理解と協力を考慮に入れるべきであり、リーダーのニーズだけをくみ取ってはならないと述べている。「彼らに対して『会社のビジョンに追いつけ』と呼びかけるではなく、会社が彼らを導かなければならない」。

カーマイケル・リンチ（Carmichael Lynch）はミネアポリスに本社を置くIPG傘下のエージェンシーで、SUBARU、オープンテーブル（OpenTable）などの顧客を抱える。プレジデントのジュリー・バトライナー氏は、2020年は「気付き、共感、弱さ、思いやりを持って会社を率いる」年だったと強調し、話を聞くための時間、会議のない時間帯など、従業員に焦点を当てた仕組みを導入したと言い添えた。「かつての『普通』はもう戻ってこない。我々はそれを心から受け入れている」。

パンデミックは「変化のきっかけ」

パンデミックは2020年を決定づける唯一の特徴ではなく、エージェンシーを変えた唯一の要因でもなかった。

起亜自動車、Twitch（ツイッチ）などの顧客を持つIPG傘下のエージェンシー、エレファント（Elephant）のCEO、エリック・ムーア氏は、世界中に拡大した社会運動を挙げた。「我々の会社、業界、より広い意味では、我々の社会で、我々が望んでいた変化」のきっかけとなった。

2020年6月、黒人のエージェンシー従業員600人が公開書簡で、構造的人種差別に終止符を打つよう要求したことが業界への警鐘となった。「2020年がつらく苦しい年であったのと同じくらい、我々は明るい面も認めなければならない。また、仕事は場所ではなくマインドセットであり、創造性は物理的な場所とは無関係に繁栄できるということも認めるべきだ」。

エージェンシーのCEOたちにとって、共感は間違いなく、激動の時代の価値観となっており、これからも生き続けるものだ。「2020年、共感を欠くリーダーは苦戦した」と、ムーア氏は語る。「共感はリーダーの主要な条件としてこのままとどまり、2021年、社会的、経済的な復活に不可欠な要素となるだろう」。

［原文：‘Leaders who lacked empathy struggled in 2020’: Agency chiefs discuss leadership transformation］

TONY CASE（翻訳：米井香織／ガリレオ、編集：分島 翔平）