2016年2月第3週、デジタルマーケティング業界で抑えておきたい情報を10のトピックにまとめた。
以下、10のトピックにはリンクが付与されている。関連する記事に触れてほしい。
2016年2月第3週、デジタルマーケティング業界で抑えておきたい情報を10のトピックにまとめた。ロード時間競争をめぐって、GoogleのFacebook追走する。サー・マーティン・ソレルはアジア、南米、アフリカに航路をとる。日経はBtoCの新メディアを発表した。
2016年2月第3週、デジタルマーケティング業界で抑えておきたい情報を10のトピックにまとめた。
モバイルのロード時間競争をめぐって、GoogleはFacebookを追走している。サー・マーティン・ソレルはアジア、南米、アフリカに航路をとる。日経はBtoCの新メディアを発表した。
以下、10のトピックにはリンクが付与されている。関連する記事に触れてほしい。
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1. ボクシング世界主要4団体で6階級を制したマニー・パッキャオ（フィリピン）が、性的少数者差別発言を理由に、ナイキとのスポンサー契約を打ち切られた。（日本経済新聞）
2. Googleのモバイルウェブ高速化プロジェクト「AMP（Accelerated Mobile Pages）」が近く本格始動。2月内にAMP HTMLで構築された記事が検索に載ることになる。（DIGIDAY［日本版］）
3. WPPのマーティン・ソレルCEO：「デジタルによる収益は少なくとも50％、あるいは55％、60％になる」「次の数十億人の消費者はアジア、南米、アフリカからもたらされる。BRICsとネクストイレブンはビジネスの40〜50％になる」(英文：Bloomberg)
4. 日本経済新聞は新デジタル媒体「NIKKEI STYLE」のPC版とモバイルブラウザー版でローンチ。ビジネスを切り口に、コンシューマーにも役立つ、ライフ及びマネー情報を提供。（DIGIDAY［日本版］）
5. アドテクベンダー、アップネクサス（AppNexus）は平均インプレッション単価（CPM）が20セントから1.6ドルに増加したと発表した。2015年9月に在庫からフラウド（広告詐欺）と認定したものを排除。一時、取引を3分の2減らした効果か。（英文：Adexchanger）
6. デジタル・インテリジェンスの榮枝洋文氏（NY在）はコンサル企業、ベンダーのマーケティング業界参入とフィンテックという「次の波」を指摘。「盤石であったメディア（バイイング）のアカウントが流動性が増したことは、マーケティング業界が大きな変革期が訪れている兆候と言えます」（DIGIDAY［日本版］）
7. Twitterがカスタマーサービス向けの新機能を発表。ブランドが消費者に対しダイレクトメッセージを伝えることと、消費者から商品のフィードバックをうけることを簡易化した。（Twitter）
8. Facebook、4月からインスタント記事（Instant Articles）を媒体社全社に提供。現行は一部の大手パブリッシャーに限られている。2015年5月のローンチから、Googleの「AMP（Accelerated Mobile Pages）」に先行している。（Facebook）
9. 広告ホールディングス世界3位ピュブリシス傘下、メディアヴェスト（Mediavest）が、スーパー最大手ウォルマートのアカウントを損失。全米13位の広告費（9億ドル：2014年）。2015年にP&Gや、ロレアルなどを失っている。（英文：Adage）
10. 米ヤフー、300人超の人員をレイオフへ。デジタルマガジンを廃刊。（Reuters）
ファイトマネー3億ドル（330億円）のフロイド・メイウェザー（米国）との「世紀の対決」で判定負けしたパッキャオ。ナイキ契約取り消しは泣きっ面に蜂。4月9日（米国時間）の引退試合で花道を飾れるか。
Wrriten by 吉田拓史
Photo by Thinkstock / Getty Images
