オミクロン株の感染拡大により、自宅で仕事をしなければならない期間がもう少し延びる可能性が出てきた。

しかし、米DIGIDAYによる最新の調査を見ると、エージェンシー業界にとっては、むしろこのことは好都合なのかもしれないと思える。

米DIGIDAYは、エージェンシーのプロフェッショナルたちがコロナ禍にどう順応しているのかを知るために、第2、第3、第4四半期の3回にわたって調査を実施した。これらの調査で尋ねたのは、オフィスへの出勤やほかの都市への出張など、これまで当たり前だった行動を最後に取ったのはいつだったのか、またいつ再開するつもりなのかということだ。

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調査回答者は四半期によって多少の違いがあるが、3回の調査のすべてで、統計的に有意な数の回答者が集まった（1回の調査で収集したサンプルの最小数は72名）。そして、これらの調査結果は、フルタイムのオフィス勤務に戻りたいという意欲が衰えていることを示していた。

11月の調査では、回答者の半数近くが、1年以内にかつてのワークスタイルに戻るつもりはないと答えた。3カ月以内にフルタイムのオフィス勤務に戻りたいと答えた人は、この最新の調査に参加した回答者の4分の1ほどしかいない。

専門家も一般人も、パンデミックの収束にどれくらいの時間がかかるかを常に見誤ってきたが、この傾向を純粋にシニシズムや健康不安のせいだと考えるのは難しいだろう。過去1カ月間にどのような活動を行ったかという質問に対し、職場に出向いたと答えた人の割合は増え続けているものの、社会的活動に出かけたと答えた人の割合には遠く及ばない。

月日が経つにつれて、エージェンシーもパブリッシャーもリモートで仕事をする方法を見出すようになっている。また、エージェンシーの多くは、少なくとも一定のリモートスタッフを抱えることにまったく問題を感じていないようだ。現時点で、今後もずっと自宅で仕事ができると回答したエージェンシーのプロフェッショナルは全体の3分の1ほどと、年初の4分の1からやや増えている。

［原文：Digiday+ Research: The future of agency work is remote(ish)］

MAX WILLENS（翻訳：佐藤 卓／ガリレオ、編集：村上莞）