デジタルメディア企業は、いかに若年社員と向き合うべきか?:米各社の取り組みをレポート

取り扱いが厄介なミレニアル世代たちが、仕事に対して私たちとは異なった価値観を持っていることは言うまでもない。

企業も、転職を続けるミレニアル世代たちを惹きつけ、引き留めるために順応しなくてはならなかった。新たに創設されたデジタルパブリッシャー(媒体社)にとって、これはニュース編集室の古臭い習慣を考え直さなくてはならないという意味になる。

ミレニアル世代への順応の結果、経営の透明性や仕事の柔軟性が向上され、部署間でのコラボレーションも行われるようになった。以下に、ミレニアル世代(10代後半〜30代後半)に対応したいくつかのニュース編集室を紹介しよう。

トレーニング方法

デジタルパブリッシングの特徴のひとつとして、若者に実地訓練する機会を与え、早いうちから責任感を育てている。しかし、経験不足が障害になってしまうこともある。そこで、いくつかのニュース編集室では訓練を重視している。

米Webメディア「デイリードット(Daily Dot)」を見てみよう。社員の平均年齢は31歳だが、編集長でありCEOのニコラス・ホワイト氏によると、定例部署会議で行われる同僚間での教え合いがこの企業の特徴だという。米ニュースメディア「NowThis(ナウディス)」では、編集者は全員30歳未満だが、ニュース報道の仕方や道徳など、全社的もしくは部署的に対話式で教育している。

「実際に仕事をしながら学び、一貫したフィードバックを与えることで、ミレニアル世代たちはより反応するようになる」と、「NowThis」のエグゼクティブプロデューサーであるサラ・フランク氏は語った。

コラボレーション空間

ミレニアル世代たちはコラボレーションを愛することで知られている。米Webメディア「バスル(Bustle)」のニュース編集者たちの多くは34歳以下だ。これらの若い世代の要望に応えるためにも、社員それぞれのデスクも用意してはいるが、同社は多くのラウンジエリアや開放的な空間を提供している。

Bustle-newsroom

「バスル」のニュース編集室は、共用エリアのような特徴がある

組織の柔軟性

ミレニアル世代にとって、仕事の予定が柔軟に組めることはとても重要なことだ。これに対応するため、方針を変えた企業もある。米WebメディアVox Mediaの正社員の20%はオフィス外勤務だ。一方で、米経済メディアの「ビジネスインサイダー」には無制限の休暇制度がある。両社とも、若者が時間にとらわれずに働く代わりに、自由や独立性を欲していることを理解している。

米女性ファッションメディア「Refinery29(リファイナリー29)」のニュース編集室は伝統的な趣があるが、ミレニアル世代のスタッフをやる気にさせるためにも、それぞれのスタッフが情熱を持てる記事を追うことを推奨している。たとえ、その記事が「Refinery29」にそぐわない内容であっても、だ。この開放性により、エンターテイメント担当のリポーターが、米テネシー州の女性死刑囚が無罪になった記事を書き、また、美容担当のリポーターがタンザニアで色素欠乏症の子供が狩られている実態を記事にしている。

非公式ではあるが、「Refinery29」の編集戦略担当者であるネハ・ガンディー氏によると、部署のトップたちは週に3回、それぞれが担当している記事について会議を行い、相互交流を奨励しているという。「もし食品部門の誰かがエンターテイメント分野に情熱を持っていたとすれば、私たちは必ず社員に機会を与える」と、彼女はコメントした。「ミレニアル世代について私たちがよく言うことは、彼らは才能を決めつけられたくないということだ」。

絶え間ないフィードバック

社員に対する年次評価の時期が迫ってきている。しかし現在では、多くの企業がフィードバックする回数を増やしている。これは、若年スタッフが自らの状況を確認したいという要望からきている。ミレニアル世代をターゲットとしているニュースサイト「Mic(ミック)」を例に見てみよう。ここで働くジェネレーションY(1975年から1989年に生まれた世代。日本でいう「ロスジェネ」に近い)のスタッフたちは、フィードバックを受けるのに1年も待ちたくないとして、3カ月ごとに目標を設定している。その期間ごとに新たなプロジェクトに任命され、新たな目標と報酬を受け取る。

「ビジネスインサイダー」も同様に、年次評価に加えて四半期ごとに評価がある(それとボーナスも)。また、社長でありCOOであるジュリー・ハンセン氏によると、毎月もっとも良い記事が選出され、選出されたスタッフは公に発表され、50ドル(約5600円)の賞金も与えられるという。これらの方針は常にフィードバックを求めるジェネレーションYに対応したものであるが、ハンセン氏が指摘した通り、この方針転換によって恩恵を受けたのは社員に限ったことではない。

「はじめは、常に認められていたいと考えるミレニアル世代たちの要望に応えるために行った」と、彼女は話す。「そしてスタートアップ企業として、私たち自身が何を行っているのか、しっかりと見ておく必要があった」。

Lucia Moses(原文 / 訳:BIG ROMAN)
Image courtesy of Bustle.