Appleにも襲いかかるIoTの大波:今週のデジタルサマリー

今週は2017年6月5日(現地時間)から米カルフォルニア州サンノゼで開かれているAppleの開発者会議WWDC2017について。時価総額ベースでは世界1位のAppleだが、トレンドであるAI / IoTでは大きく出遅れている。10年前にスマートフォン時代を切り開いたプレイヤーが次のトレンドへの対応に苦しむ時代の変化の速さを物語っている。

Appleが発表したホームポッド。Appleのプロプライエタリ(専売的)なプラットフォームが活用できそうだが、根幹の音声認識プラットフォーム「Siri」の開発状況が厳しい可能性がある。Appleはチームを買収してSiriを開始した経緯があるが、買収したチームはAppleをスピンアウトし、サムスンに合流している。

AmazonやAppleはディープラーニングで音声認識の精度を高め、生音声のデータを蓄積し先行している。Appleは昨年の開発者会議でディープラーニングに取り組んでいることを明らかにしており、遅れているとみられる。多量の計算量を必要とするディープラーニングのために高機能なGPUが活用されるが、GoogleはTPUという独自のチップ開発を行っている。Appleも独自チップの開発を開始したと先月、報じられている。

Appleはハードウェアと専売プラットフォームというビジネスモデルで大金を稼いでおり、これがデータ通貨時代への適合を阻んでいる。典型的な「イノベーションのジレンマ」だ。Appleが時価総額世界1位なのは、iPhoneの高い値付けに納得する消費者が世界中に一定数いるためだ。たとえば、iPhone6Sの販売価格は749ドル(約8万3000円)だが、部品コストは260ドル(約2万9000円)程度とマーケットアナリストIHSは推定しており、「iPhoneプレミアム」は常軌を逸している。AppleはiOSプラットフォーム上のコンテンツ・アプリ課金から「Apple税」を取れる。端末とアプリにお金を使いやすい層を集め、収益構造は盤石だ。

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頭打ちになったiPhoneの出荷数。出典:KPCB/Mary Meeker“Intrnet trend”

しかし、世界はアンドロイドのものになりつつある。iPhoneの出荷量は頭打ちであり、今後のモバイル利用の拡大は新興国で起きている。WSJによると、中国ブランドはアフリカの「デュアルSIM」(SIMカード二枚使い)需要に合わせた商品で現地の市場を席巻しつつある。中国スマホにはすべからくオープンソースのアンドロイドが載っている。

しかも、IoT時代には「デバイスの多様化」という変化が待ち受けている。Facebookの開発者会議F8ではAR / VRがフィーチャーされ、Facebookの最高製品責任者であるクリス・コックス氏は先週の来日時、ポストスマホはアイウェア(メガネ型端末)になると指摘した。

年初にラスベガスで開催されたCESでは、多数の企業がAmazonの音声認識プラットフォームAlexaを搭載した製品(自動車・家電・ホームデバイスなど)を展示した。AlexaはiOSのように特定のデバイスに依存していない。もうひとつSiriに欠けているのは「音声でアクションを実行する」ことだ。

ただ、Appleは依然として多数のデバイスを人々に渡すことに成功しており、センサーデータを蓄積・活用する方向に舵を切れば、AI / IoT時代の有力なプレイヤーとして生き残れる可能性がありそうだ。

今週のその他のトピック。

▼Snapがデジタル広告の実店舗購買トラック企業を買収

Snapは位置情報トラッキング企業Placedを買収した。オンライン広告が人々の来店と購買につながっているかを位置情報などで追跡する。米国の広告主の要望に叶えるため、さまざまな広告プラットフォームが同様のサービスを提携か買収を通じて取り入れてきた経緯がある。

▼ボットが顧客の感情を「理解」する日も近い

Siriの生みの親である研究機関「SRIインターナショナル」は、カスタマーサービス用のボットが近いうちに顧客の不満や不安を和らげられる可能性があると指摘。「人間は相手に関わらずリアクションによりその感情や考え方を決める傾向がある」。

▼ソフトバンクが米ボストン・ダイナミクスを買収

ソフトバンクグループは9日、米アルファベット傘下のロボット開発会社、ボストン・ダイナミクスを子会社を通じて買収すると発表した。取引条件の詳細は非公表。

MjcyMjY1NAロボット開発会社ボストン・ダイナミクス Via Boston dynamics

▼Google、自社アドブロッカー対策をパブリッシャーに

Googleが来年に導入予定の「クローム(Chrome)」搭載アドブロッカーをめぐってパブリッシャーに対し、アドブロッカーが排除しそうな荒々しい広告を事前に検知できるツールを提供するという。WSJが報じた。

▼AOLと米Yahoo合併、1000人レイオフ観測

最大1000人のレイオフが予定されていると関係筋談話。両者の事業領域には、アドテク部門など重複する面が多い。

Written by 吉田拓史
Photo by Apple